Forex TV
広告 携帯サイト

Sponsored by

広告




Timothy Kelly(ティモシー・ケリー)
Founder, Chairman & Chief Executive Officer
(創立者、CEO)


米国・Boston Collegeと伊・University of Sienna を卒業した後、ニューヨークのラジオ局WABCに入社。広告営業を担当。その後、ブルームバーグ(Bloomberg)に入社。国際マーケティング部のエグゼグティブとして5年間働く。その後、ブルームバーグの当時のライバルであった、Bridge Information Systems(現在ロイターの傘下)に上級幹部職として移籍。Bridgeを退社後、2002年にetvMEDIAを設立し、2007年にetvMEDIA・ジャパンを設立、現在に至る。
National Futures Association(全米先物協会)の正式認定会員


浅野 敏郎
(etvMEDIA・ジャパン(株)代表取締役兼チーフ・プロデューサー)

1985年に東京短資グループのトウキョウフォレックス社(現トウキョウフォレックス上田ハーロー)に入社し、外国為替銀行間取引の仲介業務で外国為替の世界に入る。その後、EBS社(現ICAP)では同取引の電子仲介システム販売で役員担当営業を、マネックスFXなどFX事業会社ではWEBマーケティングや法令・監査業務を経験し、2009年6月から現職。
為替取引文化の一般定着を夢に、中立な立場で多角的な情報を伝えるのが目標。

山中 康司
(有限会社アセンダント 取締役、etvMEDIA・ジャパン株式会社 アドバイザー)

1982年、慶応義塾大学を卒業後、バンク・オブ・アメリカ入行。為替トレーディング業務に従事し、1989年にバイスプレジデントとなる。その後、プロプライエタリー・マネージャーとして債券、デリバティブ等の取引にも携わる。1997年日興コーディアル証券に移り、日興シティ信託銀行外為推進課長になる。2年後には為替資金部次長として為替トレーティングとマーケティングを管理。そして2002年、金融コンサルティング会社アセンダントを設立、取締役。現在は株式会社アップフロント取締役と兼務している。
19年間(1983~2001年)のディーラー生活では18勝1敗。テクニカル分析と金融占星術を組み合わせた独自の為替予測を行い、各社にレポートを配信している。セミナー講師やコンサルティング等もつとめる。著書に「株の買い時売り時がズバリわかる本」(VOIVE)、「金融占星術入門」(パンローリング)、「投資手帳」(同)。内外の専門誌への執筆、セミナーDVD等多数。





為替動画ニュース »


   ForexTV.jp サイトマップ »
         
為替レート 為替チャート 為替動画ニュース 取引ツール 通貨別特集
日本円(JPY) 円チャート   ピボット 計算機 ユーロ
米ドル(USD) 米ドルチャート   経済指標カレンダー 日本・円
ユーロ(EUR) ユーロチャート   通貨コード イギリス・ポンド
英ポンド(GBP) 英ポンドチャート 為替ニュース ForexTV.jpとは? スイス・フラン
スイスフラン(CHF) スイスフランチャート     カナダ・ドル
カナダドル(CAD) カナダドルチャート     オーストラリア・ドル
オーストラリアドル(AUD) オージーチャート    
ニュージーランドドル(NZD) キウイチャート  
主要通貨クロス      
       
       
         
当ウェブサイトをご利用される場合は、利用規約にご同意いただけたものといたします。外国為替取引に取り組む決断をされる前に、ご自身の投資目的、投資経験、およびリスク許容度等を十分考慮する必要があります。初期投資の一部、もしくは全てを損失してしまう場合があるため、容認できない額の投資をしてはいけません。外国為替取引に伴う全てのリスクを認識し、少しでも疑義がある場合は、中立的な金融アドバイザーに意見を求めましょう。外国為替(あるいは外国為替証拠金取引、または外国為替先物取引、およびオプション取引など)の取引には、実際に損失するリスクがあるため、あらゆる投資家に適しているわけではありません。通貨価値は常に変動しているため、投資家は初期投資額の全て、もしくはそれ以上の損失をこうむる場合があります。リスクには、実質的に通貨の価格や流動性に対して影響を与える、政治や景気の変化といった潜在的なもの(これらが全てではありません)もあります。一方で、季節的、地政学的要因のような影響は、既に市場価格へ織り込まれている場合があります。外国為替証拠金取引のレバレッジ性とは、市場がどんな動きをしたとしても、預託した資金に対しては平等な効果をもたらすことを意味します。それがたとえ不利な動きでも有利な動きでも同じです。つまり、過去の結果は将来の投資活動に対して何の指標にもならないからです。当ウェブサイトに含まれている情報は、あくまで情報提供を目的としており、投資アドバイスや特定の取引事業者および取引そのものを推奨するものではありません。また提供する情報は、信頼ある情報提供元から入手していますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。また、情報の提供元またはその関連会社、および情報を媒介した技術者、解説者や講師等を含む全ての情報提供関係者は、直接的か間接的かを問わず、生じた一切の損失や不利益について責任を負いかねます。また、将来に発生しえる投資環境の変化等に対して、予見できたか否かに関係なく、いかなる保障をもお約束いたしかねます。
  個人情報保護指針   |   サイト利用規約   |   広告掲載指針  
     
「ニュースはロイターからRSSフィードにてご提供しております。本サイトではニュースの正確性、安全性を保証するものではありません。またニュースはお客様への情報提供のみを目的としたもので、売買の勧誘を目的としたものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさいますようお願い申し上げます。」